研究プロジェクト

研究プロジェクト

                   
プロジェクト名 研究者名 計画年数年次 プロジェクト概要
グローバル経済の計量モデリングに関する研究 2 山田 光男
根本 二郎
尾崎 タイヨ
稲葉 和夫
森川浩一郎
朝日 幸代
鈴木 雅勝
2015~2017年
2/3年目
中国を始め東アジア地域の国々は経済発展が著しい。 これに対して日本はバブル経済崩壊以降長期低迷からの脱出に手間取っている。 この間、貿易や直接投資を通じた国際的な連関構造は変容し、 また地域対地域の関係もグローバル化している。 さらに近年の度重なる災害が経済の脆弱性を露わにし、 これまでの長期的なエネルギー・環境政策の見直しが求められる。 ここでは、これらの課題に対して、マクロ、産業、貿易、地域などさまざまなレベルで 応用されうる計量経済モデルや産業連関モデルなどの分析を通して、新たなモデリング技法の研究に取り組む。
水資源マネジメントを考慮した流域環境政策の検討 中山 惠子
渋澤 博幸
櫻井 一宏
2015~2017年
2/3年目
本研究では、愛知県の豊川流域を対象として地域特性(例えば人口動態や産業構造、環境負荷など)を考慮し、 経済活動とそれに伴う水利用の現状について分析を行う。 その上で対象地域における望ましい水資源マネジメントとはどのようなものか検討し、 流域における環境と経済の現状を踏まえ、モデルシミュレーションによる最適な政策評価を行う。
世代間問題の
経済分析
釜田 公良
平澤 誠
湯田 道生
都丸 善央
二神 律子
佐藤 隆
鈴木 伸枝
2015~2017年
2/3年目
少子高齢化、社会保障、社会資本、環境、教育、文化、地域振興などの世代間・異時点間にまたがる問題を、 経済学的視点から理論的および実証的に分析する。
地域政策研究プロジェクト-名古屋都市圏における鉄道施設の高度利用評価- 鈴木 崇児
石川 良文
高木 亮
橋本 成仁
Jan-Dirk Schmoecke
板谷 和也
山﨑 基浩
2015~2017年
2/3年目
地域政策に関する経済分析をプロジェクトの対象とする。 本研究期間におけては、名古屋都市圏における鉄道施設の 高度利用が地域に与える影響を経済分析に基づき評価する。
市場制度と市場の質のダイナミクス 古川 雄一
矢野 誠
藤生 裕
三好 向洋
佐藤 健治
2015~2017年
2/3年目
本プロジェクトは、知的財産市場、M&A市場、労働市場、 医療市場といった現代経済の基盤をなす市場に焦点を当て、 近年発展が著しい「市場の質理論 (Market Quality Theory)」の視点から、 それらの市場における適切な制度設計のあり方と制度と市場の質のダイナミクスの 相互関係を明らかにすることを目的とする。
「市場の質理論」の中心的な命題は「現代経済の健全な発展成長には,高質な市場が不可欠である」というものである。 本プロジェクトは「高質な市場とは何か」といった基本的な問いから出発し、 さまざまな市場における制度設計がいかにして市場高質化のダイナミクスに寄与するのか、 高質な市場がいかにして健全な経済成長を支えるのかといった問題について、理論・実証の両面から研究をすすめる。
グローバル化する労働市場の経済分析 近藤 健児
風神佐知子
多和田 眞
松原 聖
寶多 康弘
倉田 洋
2016~2018年
1/3年目
TPPや日中韓FTA構想に見られるように多国間経済連携協定がアジア諸国でも現実的になり、 貿易のみならず国際間労働移動も規制緩和ないし自由化が進展することが予想される。 少子高齢化で人口減少傾向にありながら高失業率をかかえ、 かつ非正規雇用の占める割合が増大するなど、流動化しつつある日本の労働市場は、 こうしたグローバル化を受けてどのような局面に至るのか。 望ましい政策提言を導くための理論・実証分析を行う。
公共経済学研究 古川 章好
白井 正敏
水谷 研治
焼田 党
竹内 信仁
古松 紀子
北浦 康嗣
柳原 光芳
大森 達也
兼本 雅章
2016~2018年
1/3年目
本プロジェクトは、公共経済学に関する経済分析を目的とする。 多岐にわたる公共経済学の領域の中から、特に研究員が専門とする教育、少子化対策、 および経済成長に関する課題について、理論および実証の両面から分析する。 ただし、これらの領域以外の社会保障、年金、課税、公益事業、地域経済、地方自治に関する課題に対しても研究を進める。
応用計量経済学研究 増田 淳矢
英 邦広
畔津 憲司
小椋真奈美
山田 誠治
稲垣 一之
2016~2018年
1/3年目
近年、経済学は様々な分野に応用されるようになってきており、 古来経済学が担当してきた経済成長、景気循環、金融等だけでなく、 多くの分野に広がりを見せるようになってきた。 ただし、その分析方法の中心は論理研究であり、 実証研究はいまだ多くの分野で十分ではない状況である。 本プロジェクトでは、その状況を踏まえ、実証研究のさらなる深化を目的とする。 具体的には、実証可能なモデルの構築、 計量の最新理論(マクロ計量・ベイズ・時系列など)を利用した実証分析を行う。
「情報社会論」の系譜に関する社会経済的研究 吉野 裕介
西田 亮介
尾田 基
成原 慧
工藤 郁子
2016~2018年
1/3年目
情報通信技術の進展によって高度な情報化社会が到来すると指摘されて久しい。 その間、情報通信技術から新たな社会像を構想する「情報社会論」は、様々なかたちで変容と発展を遂げてきた。
しかしながら、こうした議論の過程や政治や政策に与えて影響については、 個別の研究の蓄積はあるものの、その全体像は必ずしも十分に把握されていない。
そこで本プロジェクトでは、主として日本で論じられてきた「情報社会論」の系譜を整理するとともに、 その現代的意義も多様なアプローチによって検討することで、新たな社会像を構想することを目的とする。